売国政党＝自民党の偽装対立を煽るマスゴミは恥を知れ！

1.自民党は売国政党である！

今のマスゴミによる世論調査などは太平洋戦争時の「大本営発表」と同じでまったく信用できない。今日の東京新聞の一面によると「首相辞意で自民支持増」ということである。共同通信社による全国緊急電話世論調査ということだが、回答を得たのはわずか1013人である。次の首相にふさわしいのは麻生幹事長が35.3%でトップ。次期衆院選比例代表での投票先は、自民党が38.4%と民主党の34.9%をわずかに上回ったとのことである。それに対して、読売新聞秋田支局が行った調査では、「次の首相はだれがいいか」と聞いたところ、「特にいない」と答えた人が38％と最も多く、その理由は「だれも期待できない」といった声が多かった。次いで小沢28％、麻生14％という。混迷を極める国政に県民が愛想を尽かしたとも言えそうだ。次期衆院選は民主支持46％、自民支持24％とのことで上記、共同通信調査とは大幅に開きがある。

今の世論調査などは付和雷同層を囲い込むためのプロパガンダでしかない、と認識しておくことが政治動向を冷静に見極めるために必要である、とわたしは思う。「街の声」を聞いていて思うことは、多くの人が自分の意見として言っていることはマスゴミのコピペの領域を一歩も出ていないということである。「上げ潮派」だとか「増税派」という（偽装）対立については吹き込まれているのだが、小泉構造改革＝売国化の事実をまったく解っていない。バブル崩壊は日本の富が泡のようにはじけたことだと思わされていて何の疑問も感じていない。「バブルがはじけたんだからしかたないよね！」と、まさに腑抜けとしか思えないこの馬鹿さ加減。こんな馬鹿どもがまたアニメのキャラとしてはおもしろくても（いつもニコニコ見習います）一国の首相としてはジャリタレと変わりのない人間を支持することはなんとしてでも阻止しなければならないと強く思っている。

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植草一秀の『知られざる真実』: 「日本売国＝疑惑の外為介入」政策の深層によると

日本政府はわずか1年半の期間に米ドル資産を46．8兆円も購入した。すでに世界最大級の規模だった外貨準備がこの期間に倍増しているのだ。「狂気のドル買い介入」としか言いようがない。
略
外貨準備の運用におけるドルとユーロの違いが73兆円もの時価評価の相違を発生させる。日本政府は73兆円もの機会損失を発生させたことになる。

6/25の記事「100兆円の札束をイメージできますか？！」で書いたように同じ大金と言っても億と兆では桁が違うのだ。（あたりまえと言えばあたりまえだが、）ほとんどの人は自分の世界とは縁がないのでイメージできないのだ。100万円の高級カラオケ、高級公用車のアルフォード、官僚の小悪など言い出したらきりがない。しかし一般会計で50兆円の国がわずか1年半の期間に73兆円もの国富をみすみす米国に差し出していることに対して普通の国民はどう思うのだろうか？仮にひとりあたり100万円を4000万人に臨時ボーナスとしてばらまいたとしても40兆円で収まるのだ。73兆円というのが如何に凄まじい巨額であることが想像できるでしょうか。マスゴミのゴミ情報によってほとんどの国民は腑抜けとなっていて判断できないとしたら、マスゴミ情報は政府の犯罪を隠蔽するための攪乱情報以外のなにものでもない。

お馬鹿なタコが居て、ゴロツキに凄まれてドルという紙切れに46兆円ものお金を差し出した。それだけではなくて100グラム300円の自分の足を100グラム100円にして売り払ってしまったのだ。もう自分の足の半分はゴロツキの手にあるのだ。経済なんて所詮その本質はこの程度のお話なのだ。それを「プライマリーバランス」がどうのこうのと言われるものだから大半の国民は思考停止してしまっているにすぎない。早く、政権交代というリセットによって思考を再スタートしていただきたいものである。

2.驚愕のベンジャミン情報

船井幸雄.com｜船井幸雄のいま知らせたいことに驚く記事があったのでご紹介する。船井幸雄会長は私が11年間薫陶を受けた恩師であり、ずいぶん影響を受けたこともあり、今でも時々そのホームページを拝見させていただいている。

船井幸雄のいま知らせたいこと
『ザ・フナイ』の記事について※強調は私による

先週のことです。3人の方から、同じ御質問を受けました。実は先々週も、その前の週も、同じ御質問を何人かの読者から受けています。それは、『ザ・フナイ』の今年7月号と8月号の記事の内容についてなのです。両月号にわたって副島さんが「エイズ生物兵器説」のことを書いています。また7月号には、ベンジャミン・フルフォードさんがHAARP（ハープ）のことを書いています。読者からの御質問は、このような内容の文書を、『ザ・フナイ』に載せて大丈夫か？…ということなのです。ちなみに7月号にのったベンジャミン・フルフォードさんの文章中、読者が問題視しているところは、次のところです。

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小泉政権が終わったとき、日本軍はアメリカ軍と合体する気運だった。日本が台湾をめぐってアメリカやNATO軍と一緒に、中国と戦争する準備をしていたのだ。新聞でも連日、テロや恐怖心を煽（あお）るニュースばかりだった。

そのとき、竹中平蔵元財務大臣に「どうして日本の金融機関の全部をロックフェラーの支配下にさせたのか？」と聞いたら「あなたには信じられないかもしれないが、日本が地震兵器で脅されたからやった」と代理を通じて私に答えてくれた。この話の事実確認は可能だ。まず『四季報』で日本の大手銀行の株主欄を見ると、必ず同じ外資のいくつかの金融機関が支配権を満たす33％以上の株式を持っている。私は地震兵器の話を聞いたとき、信じられなかった。そして2007年の夏に英語であるウェブサイトにロックフェラーの秘密を全部暴いたら、日本の公安警察の人に「あなたがそんなことを書いたから、明日、新潟で地震が起きる」と言われた。翌日、本当に日本で一番多く原子力発電所が集中する地域が2回も連続してマグニチュード6．8の地震でやられた。僕は、新潟で地震が起きたことを知ったとき、泣いた。僕がウェブに書いたから、事前に言われたことが現実になって、多くの人の命が失われたのか…。しかし、地震を起こしたのは僕ではなく、秘密政府だ。居たたまれない気持ちでいっぱいだった。

その後、稲川会の幹部が僕を「UFO会議」に連れ出し、新潟県中越沖地震が起きる直前に見られたUFOの映像（※1：この映像はインターネットで「FULFORD　VS．HAARP」と検索すると見ることができる）を見せてくれた。UFOというよりプラズマのように僕には見えた。

それで、早速、地震兵器の存在について調べ始めた。まず見つけたのはアメリカ政府が公開した過去の秘密文書NO857139。それによると第二次世界大戦のとき、アメリカが日本を地震兵器での攻撃を検討していたことがわかった。その当時の計画では、日本近海の海底で爆弾を爆発させ、地震と津波を起こそうとしていたのだ。結局、原子爆弾が先に完成したため、その時は地震兵器が使われなかった。

次に見つけたのはHAARPという地震・天候兵器だ。一般的には、高周波活性オーロラ調査プログラムということになっている。HAARPは1970年代のソ連とアメリカで共同開発され、最初に使われたのは1976年だ。当時、ソ連とアメリカはHAARPを使って地球を温暖化させるつもりだった。そうして1994年の夏に「500年に1回しかない」（ニューヨークタイムズ・7月9日付）ようなハリケーンがアメリカに上陸した。ミシシッピ川は溢れ、そのハリケーンは不自然にずっと同じ場所に停滞した。

この兵器についての情報は、バーナード・イーストランド博士（※2：物理学者・HAARPのコンセプト開発者）が1987年にその特許（※3：US特許4，686，605号「地球の大気圏、電離層、および磁気圏に変化をもたらす方法とその装置」）を取ったときに、一時期アメリカの複数のマスコミがHAARPについて報道した。HAARPというのは、大きな電子レンジと基本的に似ていて、電子レンジが600Wに対して、HAARPは17億Wになっている。常識的に考えると17億Wの電子レンジがあれば、大量の水を熱くできる。ハリケーンにその電磁波を飛ばせば、それは熱くなるだろうし、激しくなる。ちなみに2005年8月にメキシコ湾からニューオリンズに上陸したハリケーン・カトリーナも「500年に1回しかない」とアメリカ政府などが発表し、2008年5月にミャンマーを直撃した大型サイクロンも月刊誌『ナショナル　ジオグラフィック』によると「500年に1回しかない」ものだった。それらのハリケーンやサイクロンに関する共通点は、異常に激しく、ずっと同じ場所に停滞するので、天気の専門家は不自然さを感じて「500年に1回しかない」と言うのだろう。

HAARPはまた、地震を起こすこともできる。例えば、オペラ歌手がある音を出すとグラスが割れるのと同じように、地面にある周波数の電波を発信すると石が割れるのだ。同様に電磁波が地下水を熱くすることによって地震を引き起こすことができる。HAARPの地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空でプラズマの塊（かたまり）が目撃されることだ。なぜならHAARPは超高周波の強力な放射ビームを地球の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返させることができるのだ。1976年に起きた中国の唐山地震では、約24万人（非公式には65万人ともいわれる）の死者が出た時も、すごい光が目撃された。2007年7月の新潟県中越沖地震の前にも、2008年5月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

またこれらの災害が起きるタイミングも怪しい。まず、2004年12月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波の前に、アメリカが海軍をマラッカ海峡に突入させたがった。しかしインドネシア政府はそれを拒み、さらに、偽テロ戦争にも参加したくないと拒否した。津波の直後、たまたま待機していたアメリカ海軍艦隊はマラッカ海峡に入ることができた。また先のミャンマーのサイクロンの後も、アメリカとフランスとイギリスの艦隊が、たまたま近くの海で援助物資を持って待機していた。その時期はミャンマーの国民投票の直前だった。中国の四川大地震も反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後に起きている（転載ここまで）。
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この文章を読んで実は私もびっくりしました。その後、フルフォードさんは同じような文章を『中国が目論む世界支配の正体』（2008年7月30日、扶桑社刊）にも書いています。彼は信念を持って、まちがいないと確信して自分の責任で書いているのだと思います。

私は副島さんやフルフォードさんとは親しい仲です。彼らの情報力、分析力を高く評価しています。それゆえ『ザ・フナイ』誌に連載を依頼したのです。ただ、ここに書かれていることが本当のことかどうかまでは私は分りません。私の情報力、分析力では否定も肯定もできませんから、否定も肯定もしません。しかし「こんなことを本に書ける日本はよい国だな」と思います。私は「こんなことは書いてはいけない」などと、一々出版する側で内容の規制をするのは、絶対にやめた方がいいと思うのです。記名記事に対して、そんなことをするのは、「言論の自由」を破ることになりますし、よほどのことでない限り、常識的に判断して制約を加えない方がよいと思います。

「発表される文章のすべての記事の内容に責任を持て」と言われたら、多分、先進自由主義国では出版社などなりたたないでしょう。したがって、いまベンジャミン・フルフォードさんや副島隆彦さんの『ザ・フナイ』の記事は、常識内のものとして、書かれてもよい文章だと私は判断しました。

この点につきましては、『ザ・フナイ』の高岡編集長も注意して対処しているはずです。
御質問なり、御心配いただいた読者の方には、「ありがとうございます」とお礼をいうとともに、「編集長以下スタッフ一同、これからも充分に気をつけ、読者に安心されるよい雑誌をつくります」と答えて、私からの返事とさせていただきます。
＝以上＝

ここに掲載されているベンジャミン・フルフォードさんの文章をどう思われるかはその人しだいだ。ただはっきり言えることは911についても多くの人が疑問を感じるようになれば同じような手口は使えなくなるということだ。過去、アメリカという国が何度同じ手口で自国民を騙してきたか、何度同じ手口で暴虐と殺戮を繰りかえしてきたのかは少し歴史を勉強するだけでわかることなのだ。